よくある質問｜横浜のセフテイビルト、神奈川・東京限定のマンションリフォーム。

対象です。ただし、金融機関によってはお取り扱いしていない場合があります。詳細についてはフラット35のサイトをご覧ください。

竣工済みの新築住宅でも物件検査を受けられる場合があります。検査機関にご相談ください。設計検査および竣工現場調査を申請して受理されると、適合証明書が交付されます。お申し込みされた金融機関にご提出ください。

申込書はお申し込みを希望される取り扱い金融機関で入手できます。なお、申込書は取り扱い金融機関によっては有料の場合もあります。

現在の図面と他社様のプランを拝見させていただいてからお見積もりを出すこともできます。柔軟に対応しますので、お気軽にお申し付けください。

排水管や排気管の位置にもよりますが、ほとんどの場合できます。まずはお気軽にご相談ください。

規模の大小にかかわらず、対応させていただきます。ちょっとした修繕などでも遠慮なくご相談ください。

阪神淡路大震災や宮城北部地震、新潟県中越地震など、この十数年間で大規模な地震が続いて起きた影響が強いでしょう。さらに今後、南海沖地震によって首都直下地震などが引き起こされる危険性も示唆されており、引き続き関心は高まっていくと考えられます。

昭和56年に建築基準法において耐震基準が改定され、新耐震基準が制定されました。これ以降に建てられた建物は、阪神淡路大震災でも大きな被害を受けなかったという報告もあります。そのため、昭和56年以前に建てられた家であれば、一度耐震診断を受けたほうがよいでしょう。命を守る耐震工事をお勧めいたします。

建物の基礎の状態や地盤の強さにもよるため、まずは建物全体をきちんと耐震診断することをおすすめします。耐震診断で問題がなければ、普通に生活を送りながらの耐震改修が可能な場合もあります。